家族葬は家族や親族などの少人数で行う葬儀のことです。
そのため、事前に参列者をどこまでの範囲で呼ぶのかを決めておかなければなりません。
家族葬で呼ぶ範囲を明確にしておかなければ、のちのちトラブルに発展する可能性があります。
しかし、家族葬で声をかける範囲はどこまでなのか、分からない方もいるのではないでしょうか。
そこで、この記事では家族葬ではどこまでの範囲を呼ぶべきなのかを解説します。
また、トラブルに発展しないためにおさえておくべきポイントや、連絡方法も紹介するのでぜひ参考にしてください。
家族葬で参列者を呼ぶ範囲の考え方
前提条件として、家族葬で参列をお願いする範囲に決まりはありません。
一般的な考え方としては、故人の両親や兄弟、子どもの家族までを呼ぶことが多いです。
また、親戚や故人と仲がよかった友人などが呼ばれることもあります。
つまり、家族葬という名称ではあるものの、家族以外の人たちも参列できるのです。
とはいえ、参列者を呼ぶ範囲が明確ではないため、悩んでしまうこともあるでしょう。
ここからは、参列者を呼ぶ範囲の考え方を3つ紹介します。
参列者を呼ぶ範囲の考え方1.参列者の人数で考える
まずは家族葬の参列者の人数をどれくらいにするのかで決める考え方です。
葬儀場の規模感にもよりますが、参列者の人数を決めることでどこまでの範囲が呼べるのかが決まってきます。
こちらに参列者の人数と参列する方の範囲をまとめました。
参列人数が30名程度ならば参列者の把握がしやすいですが、故人の友人や恩師も参列するとなると、混乱する可能性があります。
参列者の範囲を広げるのであれば、事前に家族葬に呼ぶ対象者のリストを作成しておくとよいでしょう。
参列者を呼ぶ範囲の考え方2.故人の遺志を尊重する
故人が誰に参列してほしいのかが分かっていれば、おのずと参列者は決まります。
たとえば交友関係の多かった人物であれば、仲のよかった友人たちに参列してほしいと願うかもしれません。
また、お世話になった恩師にはどうしても参列してほしいと考える方もいるでしょう。
もし家族葬に呼ばなかったとしても、故人の訃報と家族葬を行った旨の連絡はしてください。
参列者を呼ぶ範囲の考え方3.今後の関係性から判断する
葬儀が執り行われる際は、親族にも連絡をします。
しかし、家族葬は参列できる人数に限りがあるので、これからも関係性が継続しそうな方を優先して選ぶ考え方もあります。
近所に住んでおりこれからも付き合いを継続する可能性が高い方は、参列者に含めた方が無難です。
もし遠方に住んでおり、関係性が薄い方は参列をお願いしなくても問題ないでしょう。
家族葬で参列者を呼ぶ際に気をつけておくべきポイント
先述したように、家族葬は少人数で葬儀を行います。
そのため、家族葬を行う規模によっては、すべての親族に参列をお願いすることができないケースも十分考えられます。
しかし、適切に対応しておかなければ「なぜ家族葬に呼んでくれなかったの？」とトラブルに発展するかもしれません。
ここからは、家族葬で参列者を呼ぶ際に気をつけておくべきポイントを2点紹介します。
参列者を呼ぶ際のポイント1.参列者を呼ぶ判断基準を決めておく
家族葬を執り行ったあと、家族葬に参列できなかった親族から「なぜ自分は呼ばれなかったんだ」と聞かれることも考えられます。
その際はどのような基準で参列者を選んだのか、説明できるようにしておくと安心です。
もし判断基準がなければその場で考えなくてはならないため、矛盾点を追求されるかもしれません。
また複数の遺族に同じ質問をした際、同様の判断基準で答えられなければ不信感につながります。
今後の関係性も考えるのであれば、葬儀の案内を送るか、はがきや手紙などで事前に連絡しておくとよいでしょう。
参列者を呼ぶ際のポイント2.訃報か参列の案内なのかをはっきりさせる
家族葬に参列してほしい方に声をかける際は、電話のほかにはがきやメールなども使われます。
口頭ならば意思疎通がしやすいため問題ないと思いますが、はがきやメールなどの文面だけで連絡するとき、訃報か参列の案内なのかを明記しておかなければ勘違いしてしまうことも考えられます。
文面だけでは判断がつかず、家族葬に呼んでいない方が参列する事態になりかねません。
お互いのためにも、分かりやすいようにはっきりとした連絡方法を意識してください。
家族葬で参列者を呼ぶ際の連絡方法3選
家族葬で誰を呼ぶのかが決まれば、参列者に連絡してください。
家族葬で参列者を呼ぶ際の連絡方法は3つあります。
連絡方法1.電話
訃報のように緊急性の高い連絡は、基本的に電話で伝えます。
また電話なら参列してほしい旨を本人に伝えられるため、家族葬に呼ばない方に知られることはありません。
家族葬に参列してほしい方に連絡する際は、電話をするようにしてください。
連絡方法2.メールやFAX
相手が忙しかったり、なかなか電話に出てくれなかったりする場合には、メールやFAXで伝える方法も有効です。
メールやFAXならば相手が都合のよい時間に確認してくれるので、電話連絡をするタイミングを合わせる必要がありません。
また日時や葬儀場などの案内をする際も、形に残った方があとから確認しやすいメリットもあります。
連絡方法3.はがきや手紙
はがきや手紙で連絡する方法も考えられます。
ただし、葬儀は緊急性が高いため、はがきや手紙ではどうしても時間差が生じます。
先に紹介した方法で連絡できない場合は、はがきや手紙を使うようにしてください。
まとめ
家族葬の参列者の範囲に決まりごとはありません。
ごく一部の近しい方で執り行ってもよいですし、親族や友人などに参列してもらっても構いません。
ただしすべての方を家族葬に呼ぶわけにはいきません。
事前にどの範囲の方を呼ぶのかは明確にしておく必要があります。
あやふやなままにしておけば、後日「家族葬をやるのなら声をかけてほしかった」とトラブルに発展する可能性があるからです。
家族葬の言葉に縛られず、故人や遺族の意志を尊重して、悔いのないお別れができるとよいですね。
家族葬について、自分が呼ばれた際の参列は迷惑になるのでしょうか。
家族葬の参列については、こちらの記事で詳しく解説しています。
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